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「共感と信頼」のITサポート企業を目指して

パソコンサポートもユニバーサルサービスの時代へ

古き良き時代の終焉と流動的な新時代の到来

PC DIY

コンピューターは人々の必需品になりました。
昔のパソコンは高額で気難しいものが多く、仕事で使うか、パソコン自体を趣味とする層の利用に限られていました。
しかしサポートに関しては、メーカーがしっかりと面倒を見てくれていた古き良き時代でもありました。パソコン自体も、多少のことでは故障しにくい作りになっていました。
流れを変えたのは、1980年代にIBMがリリースしたパーソナルコンピュータ「PC/AT」。この製品は全てが市場で容易に入手できるパーツで構成されており、内部仕様も公開されていました。
電気街で集めたパーツで個人がオリジナルのパソコンを組み立てることが可能となり、夢のある展開に市場は沸き立ちました。昔は、個人がパソコンを組み立てることはほとんど不可能でした。
オペレーティングシステムもセットになっており、これをベースにそこそこ効率の良いアプリケーション開発も可能。さまざまな分野のメーカーが参入の可能性を感じ、市場は一気に膨らんでいきました。

そう、理想の自由競争の時代が到来したのです。

淘汰の結果 - 私達が夢見た未来はこんなもの?

この流れが日本語環境に食い込むまでには多少時間がかかりましたが、当時NECがほぼ独占していた国内のパソコン市場のバランスを崩すには十分過ぎる勢いがありました。
日本語の扱いには絶対の自信を持っていたNECでしたが、価格競争に対抗しきれず、次第に衰退していきます。この衰退は、サポートの質を落とすところから始まっており、AT互換機の普及は、私達のようなサポート業者の出現を予感させる一面もありました。

そして今。
PCコストダウン すっかり時代は変わりました。パソコンはずいぶん低価格になりました。
低価格なパソコンを求めたのはユーザ自身ですが、サポートの質まで落ちることは想定してなかったと思います。
かつて日本を代表するコンピュータ企業であったNECも、現在は低迷しています。
近年のパソコンは高性能になった代わりに故障しやすくなった
また、常に限界値を目指そうとする過当な開発競争の煽りを受けて、昔に比べるとパソコンは故障しやすくなっています。
一度の故障のたびに失われるデータ量も、比べものにならないくらい多くなっています。
昔みたいに、フロッピーディスク数枚にバックアップをとっておけば十分という状況ではありません。
パソコンの用途も変わりました。昔はワープロと表計算さえ使えたらよかったのですが、今はそれはごく一部の用途にしか過ぎません。
インターネットの利用が最も多いと思われますが、そのインターネット自体、さまざまな用途があります。そしてネットを通じて、ウイルスなどさまざまなトラブルを呼び込みます。
パソコンのおかげで、昔とは比べ物にならないくらい世界は便利になったのに、覚えなくてはいけないことは増えました。

自由の代償

パソコンは「自由の代償」という言葉を連想させる道具になってしまったのでしょうか?

ユーザ層の変化と広がり

利用者層も広がりました。ビジネスユーザーやパソコンマニアだけでなく、普通の主婦もパソコンを使います。ネットショッピングも一般的になりました。
総務省の「平成24年通信利用動向調査」によると日本のインターネット利用者は、2012年12月時点で9,652万人で、人口普及率では79.5%にあたり、国民の約10人に8人近くの人たちがインターネットを使っています。
パソコンはこの15年で巨大な市場へと成長しました。
総務省 通信利用動向調査 ポイント

このような時代の中で

パソコンドック24は船体検査のドック入りになぞらえた名前であり、パソコンの修理を行うために設立された集団です。

家電販売店やパソコンメーカーによる画一的な修理・メンテナンスサービスに疑問を感じ 「早く駆けつけ」「安く修理し」「手際が良い」パソコントラブル総合サービスを全国で提供したい。

お客様からは「壊れたパソコン」を「元どおりに直す」ことが成果として求められますが、当社では「直すこと」のみならず、

Think
  • What (仕事の内容)何をするのか(資料作成、画像処理)
  • When (期限・納期) いつまでにするのか
  • Where (仕事の場所) どこで仕事をするのか(自宅、会社)
  • Why (意義・目的) なぜこの仕事をするのか
  • Who (担当者) 誰がこの仕事に関係しているのか
  • How (方法・進め方) どのようにすれば良いのか
  • How much (予算) いくらかかるのか

お客様とのコミュニケーションのなかでこれらの情報を整理すれば、顕在化している問題だけでなく、潜在的な問題や脅威への備えと対策まで総合的に提案することができ、有事の際に大きく貢献することができます。

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